一般社団法人日本フィットネス産業協会FIA

FIAは、フィットネス産業の発展に寄与する事業を通して、
我が国の発展と国民の健康増進に寄与する団体です。

協会案内

会長挨拶

これからのフィットネスクラブの使命

世の中は高齢化社会に向かい、今後その状況はさらに加速されて行きます。
そのような社会背景を受け、我々フィットネス業界は健康な社会づくりに対して、今迄以上に大きな使命を果たさなければなりません。
フィットネスクラブの形態は、この数年大きく変化しており、その役割は広がっています。
運動を通して健康づくりができる環境、それを実現するための人材づくりを今まで以上に強化しなければ、健康な社会づくりはできません。
各施設での運動に加え、自治体の健康づくり教室をサポートすること等を通して、あらゆる世代の人達に向けて健康づくりの場を提供していくことも、必要となってきます。
日本フィットネス産業協会は、加盟企業の英知を集結させ、健康で明るい社会づくりに 貢献して行きたいと考えています。

一般社団法人 日本フィットネス産業協会
会長 吉田 正昭

協会概要

名称 一般社団法人 日本フィットネス産業協会
事務局所在地 〒101-0044 東京都千代田区鍛冶町2-2-3 第3櫻井ビル6階
代表理事 吉田 正昭
設立年月日 昭和62年9月21日
設立の目的 フィットネス産業及びスポーツ・健康増進に関する調査・研究・情報の収集及び提供を行なうことにより、フィットネス産業の健全な発展と、わが国経済の発展に寄与するとともに、国民の健康増進に寄与することを目的とする。
事業 (1)フィットネス産業及び国民の健康に関する調査研究
(2)フィットネス産業及び国民の健康に関する研修会及びセミナーの開催
(3)フィットネス産業及び国民の健康に関する情報の収集及び提供
(4)フィットネス産業に関する消費者保護活動の推進
(5)フィットネス産業及び国民の健康に関する関連機関との連絡及び強調
(6)その他会員相互の情報及び交換及び会員各社の繁栄に寄与する事業
(7)国民の健康増進に寄与することを目的としたキャンペーン及びイベントの開催
(8)その他本会の目的を達成するために必要な事業
前項の事業は、日本全国において行うものとする。

事業概要

一般社団法人日本フィットネス産業協会(FIA)では、フィットネス産業の健全な発展を図ることを目的とし、経営資源に活かせる新鮮な“情報"を会員の皆様に提供することを通じ、クラブ経営のレベルアップ、および消費者の皆様が安心して通える快適なクラブづくりに、貢献しています。

  1. フィットネスの経営情報を提供します。

    1. 経営に活かせる質の高いセミナーの開催

      フィットネスクラブの経営~運営に活かせる実践的テーマのセミナーを、全国各地で頻繁に開催しています。たとえば入会促進や退会防止、メンテナンスや人材育成など。またクラブ経営に関わる新たな法律への対応など、タイムリーなテーマでのセミナーも随時、開催しています。セミナー終了後には懇親会を設け、会員同士の情報交換・交流の場をご提供しており、業界内の新たな人脈づくりにも、お役立て頂けます。

    2. 会報紙「FIA NEWS」の発行

      電子メールにて月に1回「FIA NEWS」をお届けします。フィットネス業界の最新ニュースの記事はもちろん、評判のセミナーに参加できなかった方でもその内容が分かるセミナーレポートの掲載、各種データの発表や協会の活動など、これだけ読めば、フィットネス業界の“いまの動き"が分かる、速報性の高い便利な会報紙です。

    3. フィットネス産業に関する調査研究

      フィットネスクラブの経営・運営・顧客特性など、産業の実態に関する「基礎データ」を発行、言わばフィットネス産業の白書として活用されています。また、業界で関心の高いテーマを設定して随時、調査研究を行っています。たとえば、顧客満足度や従業員満足度の調査、入会の阻害要因や退会防止、中高年ニーズなど。これらの調査研究は産学協働で行い、報告書としてまとめた上で、会員の皆様に貴重なデータ資料として無料でお配りしています。

  2. 業界を代表して行政や法に対応します。

    1. フィットネス行政への施策提言

      フィットネス業界および国民のニーズを代表して、わが国の健康行政の充実のために、本協会所管の経済産業省はもとより、厚生労働省や文部科学省などとも連携して、各種施策の検討や提言などの活動を展開しています。

    2. 業界に関わる新法や新施策への対応

      本協会では、「消費者契約法」「レジオネラ菌対策指針」「個人情報保護法」「クラブに於ける音楽著作権料」「NHK受信料の取り扱い」など、新たな法や施策並びに社会的要請について業界への啓発活動や実務的なガイドラインの策定を行ってきました。今後とも新法・新施策への適切な対応ができるよう、会員各社にアドバイスや業界を代表しての接渉を行っていきます。

  3. 消費者保護の推進を行っています。

    消費者や消費生活センターなどからの苦情が寄せられた場合、当該企業・クラブに情報提供を行い、クラブと消費者と連携して解決の道を探ります。また、FIA顧問弁護士による会員企業への無料法律相談も実施しています。

  4. 啓発的なイベントを実施しています。

    敬老の日に高齢者の方をフィットネスクラブへ無料ご招待する「敬老の日にフィットネス!キャンペーン」や、中高年スイマー向けの水泳競技会「FIAマスターズスイミング選手権大会」など、直接、消費者にスポーツやフィットネスの楽しさを啓発するイベントを毎年、実施しています。

  5. 他の関連団体とも連携していきます。

    フィットネスやスポーツに関連する各種団体と連携して、諸活動や情報交換を行っています。例えば、国際的なフィットネス業界団体であるIHRSAを始め、公益法人のスポーツ健康産業団体連合会、健康・体力づくり事業財団、日本フィットネス協会、日本スイミングクラブ協会などと、連絡協調しています。