一般社団法人日本フィットネス産業協会FIA

FIAは、フィットネス産業の発展に寄与する事業を通して、
我が国の発展と国民の健康増進に寄与する団体です。

協会案内

会長挨拶

これからのフィットネスクラブの使命

世の中は高齢化社会に向かい、今後その状況はさらに加速されて行きます。
そのような社会背景を受け、我々フィットネス業界は健康な社会づくりに対して、今迄以上に大きな使命を果たさなければなりません。
フィットネスクラブの形態は、この数年大きく変化しており、その役割は広がっています。
運動を通して健康づくりができる環境、それを実現するための人材づくりを今まで以上に強化しなければ、健康な社会づくりはできません。
各施設での運動に加え、自治体の健康づくり教室をサポートすること等を通して、あらゆる世代の人達に向けて健康づくりの場を提供していくことも、必要となってきます。
日本フィットネス産業協会は、加盟企業の英知を集結させ、健康で明るい社会づくりに 貢献して行きたいと考えています。

一般社団法人 日本フィットネス産業協会
会長 吉田 正昭

FIA概要

名称 一般社団法人 日本フィットネス産業協会
事務局所在地 〒101-0044 東京都千代田区鍛冶町2丁目2番3号 第三櫻井ビル 6階
代表者 会長 吉田 正昭
設立年月日 1987年(昭和62年)9月21日 社団法人として設立
2011年(平成23年)10月18日 一般社団法人へ移行
設立の目的 フィットネス産業及びスポーツや健康増進等に関する調査・研究・情報収集並びに提供を行うことにより、フィットネス産業の健全な発展と、我が国経済の発展に寄与するとともに、国民の健康増進に寄与することを目的とする。
事業 1.本会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
 (1)フィットネス産業及び国民の健康に関する調査研究
 (2)フィットネス産業及び国民の健康に関する研修会及びセミナーの開催
 (3)フィットネス産業及び国民の健康に関する情報の収集及び提供
 (4)フィットネス産業に関する消費者保護の推進
 (5)フィットネス産業及び国民の健康に関する関連機関との連絡及び協調
 (6)フィットネス産業従事者に対する技能検定試験及び関連事業の実施
 (7)その他会員相互の情報の交換及び会員各社の繁栄に寄与する事業
 (8)国民の健康増進に寄与することを目的としたキャンペーン及びイベントの開催
 (9)その他本会の目的を達成するために必要な事業

2.前項の事業は、日本全国において行うものとする。

FIA事業概要

一般社団法人日本フィットネス産業協会(FIA)は、フィットネス産業の健全な発展に寄与する情報提供、クラブ経営のレベルアップに必要な検定試験の実施、教育機会の提供、その他様々な事業活動を行うことを通して、フィットネス産業の普及を促進させ、消費者の皆様が安心して通える快適なクラブづくりに貢献します。

  1. フィットネスの経営情報を提供します。

    1. 経営に活かせる質の高いセミナーの開催

      フィットネスクラブの経営~運営に活かせる実践的テーマのセミナーを、全国各地で頻繁に開催しています。たとえば入会促進や退会防止、メンテナンスや人材育成など。またクラブ経営に関わる新たな法律への対応など、タイムリーなテーマでのセミナーも随時、開催しています。セミナー終了後には懇親会を設け、会員同士の情報交換・交流の場をご提供しており、業界内の新たな人脈づくりにも、お役立て頂けます。

    2. 会報紙「FIA NEWS」の発行

      電子メールもしくは郵送、ご希望の方法で月に1回「FIA NEWS」をお届けします。フィットネス業界の最新ニュースの記事はもちろん、評判のセミナーに参加できなかった方でもその内容が分かるセミナーレポートの掲載、各種データの発表や協会活動の報告など、フィットネス業界の“いまの動き”が分かる、速報性の高い便利な会報紙です。会員から会員へ発信したい情報の掲載も可能です。

    3. フィットネス産業に関する調査研究

      顧客満足度や従業員満足度、入会の阻害要因や退会防止、中高年ニーズなど、フィットネスクラブの経営・運営・顧客特性などに関するテーマを設定して随時、調査研究を行っています。

  2. フィットネスクラブ・マネジメント技能検定(国家資格)を行っています。

    国家資格である「フィットネスクラブ・マネジメント技能検定」を行う指定試験機関として、厚生労働大臣より指定され、その運営を行っています。本検定は、フィットネスクラブにおける運営・管理(マネジメント)業務に関する知識・技能を評価する国家検定の職種の一つです。

  3. フィットネス産業の保護と発展のため、業界を代表して行政や法に対応します。

    1. フィットネス行政への施策提言

      フィットネス業界を代表して、わが国健康行政の充実のため、経済産業省をはじめ、厚生労働省・スポーツ庁などと連携して、各種施策の検討会や委員会に参画し、提言活動を展開しています。

    2. 業界に関わる新法や新施策への対応

      「消費者契約法」「個人情報保護法」「NHK受信契約」「音楽著作権料」「消費者団体申入れ」など、新たな法や施策のガイドライン策定について業界を代表して折衝し、加盟クラブ対する啓発活動や実務支援を行っています。

  4. 消費者が安心してクラブライフを継続するための取り組みを行っています。

    加盟クラブと会員に生じる諸問題に対して解決への道筋を探るサポートをする他、双方が時代の要請に沿った関係を築ける制度を目指し主体的に行動します。
    また、加盟企業に対するFIA顧問弁護士による無料法律相談を実施しています。

  5. フィットネスやスポーツの啓発を目的としたイベントを実施しています。

    スイマー向けの水泳競技会「FIAマスターズスイミング選手権大会」、各スポーツクラブ対抗でランニングを楽しむ「FIA全国スポーツクラブ駅伝」など、直接、会員にスポーツやフィットネスの楽しさを啓発するイベントを毎年、実施しています。

  6. 他の関連団体との連携を図り、業界全体の発展に寄与します。

    フィットネスやスポーツに関連する各種団体と連携して、諸活動や情報交換を行っています。例えば、国際的なフィットネス業界団体であるIHRSAを始め、スポーツ健康産業団体連合会、健康日本21推進全国連絡協議会、(公社)健康・体力づくり事業財団、日本医師会などと、連絡協調しています。
    また、フィットネス業界最大の催事である「SPORTEC」の特別協力団体としてその実行に参画しています。